同性パートナー間の移植が公表されるのは初めて
京都大学医学部附属病院は、今年5月に女性同士の同性パートナー間で生体腎移植を実施したことを発表しました。
日本では、臓器移植のドナーは原則として親族に限定されていますが、今回のケースは倫理委員会の承認を得て実現しました。 同様の事例は過去にもありましたが、公表されるのはこれが初めてです。
京都市パートナーシップ制度を利用
患者は京都市のパートナーシップ宣誓制度に基づき、同性カップルとして公式に認められており、慢性腎不全のため腎移植が必要と診断されていました。
パートナーがドナーとなることを希望し、倫理委員会による厳正な審査を経て手術が行われ、無事成功。
現在、移植後の腎機能は良好で、両者とも社会復帰を果たしているそうです。
移植医療への新たな道を開く前例
京大病院の泌尿器科教授、小林恭氏は記者会見で「性的マイノリティであることを理由に移植医療を諦める必要はない。 必要な手続きを踏めば、同じような状況にある患者にとって、この事例が希望となるでしょう」と述べました。
また、患者とドナーは「血液透析しかないと感じていた私たちに、腎移植という選択肢が与えられました。同じ境遇の方々にも希望が届くことを願っています」と語っています。
医療の多様性を示す好例
この事例は、医療現場における多様性の重要性を示すものであり、性的マイノリティが医療の恩恵を平等に受ける権利が守られるべきだという社会的なメッセージを発信しています。藤田医科大学の朝居朋子教授も「同性カップルが医療から疎外されることなく、必要なケアを受けることができたことは、多様性を認める医療の好例」と評価しました。
同性カップルが直面する医療の壁を乗り越えたこのケースは、LGBTQ+コミュニティにとって大きな希望になるのではないでしょうか?
今後も多くの人々が、適切な医療を平等に受けられる社会の実現を目指していくことが重要だと感じています。
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